ニュースリリース

BASFジャパン株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役社長：ハシビ・ゼイダム、以下「BASF」）は、BASFが運営する農業支援アプリ「バスタポイントアプリ」を、「minorasuポイントアプリ」としてリニューアルしました。

今回のリニューアルにより、対象製品を拡大します。稲・大豆・小麦向けの製品を中心としたBASFの主要9製品（バスタ^®液剤、バサグラン^®・エアー1キロ粒剤、ゴーゴーサン^®乳剤、ゴーゴーサン^®細粒剤F、パワーガイザー^®液剤、大豆バサグラン^®液剤、プリンス^®ベイト、モーティブ^®乳剤、サイコセル^®PRO）がアプリサービスの対象となります。

BASF（本社：ドイツ　ルートヴィッヒスハーフェン）と日産化学株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役　取締役社長：八木 晋介、以下「日産化学」）は、BASFの革新的な有効成分Prexio®（プレシオ^®）Active殺虫剤を日本の水稲生産者向けに開発・販売するための戦略的提携を発表しました。
Prexio® Active（有効成分：フェンメゾジチアズ）は、ウンカ類やツマグロヨコバイといった吸汁性害虫、イネミズゾウムシやイネドロオイムシ、ニカメイガ、イネツトムシといった咀嚼性害虫を含む主要な水稲害虫に対して、持続的かつ優れた防除効果を発揮します。

コメは世界で毎日35億人以上の人々の食を支えており、食料安全保障において極めて重要な役割を担っています。農業が温室効果ガス（GHG）排出量の削減に取り組む一方で、稲作生産者は独自の課題に直面しています。それは、従来の稲作が農業のGHG排出量のおよそ10％を占め、膨大な淡水を消費していることを踏まえつつ、収量を損なわずに、いかに生産をより持続可能なものにするかということです。
こうした課題に対応するため、BASFは2024年、フィリピンにおいてInternational Rice Research Institute（国際稲研究所）とともに、Global Carbon Field Trial Program（グローバルカーボンフィールドトライアルプログラム）の一環として稲作に特化した取り組みを開始しました。目的は、気候変動に対応した稲作のための技術や介入策を評価することです。今回発表された報告書によると、有望な結果が示されています。

BASFジャパン株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役社長：ハシビ・ゼイダム、以下「BASF」）と株式会社NEWGREEN（本社：東京都小金井市、代表取締役CEO：山中大介、代表取締役COO：中條大希、以下「NEWGREEN」） は、デジタル農業プラットフォーム「xarvio® HEALTHY FIELDS （ザルビオ^® ヘルシーフィールド）」において、土壌改善AIサービス「Humus（ヒューマス）」を組み合わせることで、収量保証型サービスに拡張された「xarvio® HEALTHY FIELDS for RiTA （ザルビオ^® ヘルシーフィールド フォー リタ）」の提供を開始します。

BASFジャパン株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役社長：ハシビ・ゼイダム、以下「BASF」）は2025年8月31日、大阪・関西万博のドイツパビリオンにおいて先進的な農業技術を紹介し、参加型クイズや試食を通じて来場者と交流しました。
ドイツに本社を置くBASFは、プレゼンテーションで自社が展開するxarvio® Digital Farming Solutions（ザルビオ® デジタル ファーミングソリューションズ）の技術が、農業の効率化や持続可能性の向上に果たす役割を紹介しました。一般来場者向けに企画された本セッションは、クイズや動画を取り入れ、わかりやすく、参加型で楽しめる内容となりました。

BASFジャパン株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役社長：ハシビ・ゼイダム、以下「BASF」）と日本農薬株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役社長：岩田 浩幸、以下「日本農薬」）は、果樹生産者の病害防除および害虫管理に広く使用されているBASFの農薬7製品（殺菌剤6製品および殺虫剤1製品、詳細は下表参照）に関する供給契約の締結を決定しました。本契約に基づき、BASFはBASFの商標および登録番号付きの最終製品を日本農薬のみに供給します。日本農薬は、2025年10月1日以降これらの製品の販売を開始します。

BASFジャパン株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役社長：ハシビ・ゼイダム、以下「BASF」）、株式会社NEWGREEN（本社：東京都小金井市、代表取締役CEO：山中 大介、代表取締役COO：中條 大希、以下「NEWGREEN」）、および株式会社ヤマタネ（本社：東京都江東区、代表取締役社長：河原田 岩夫、以下「ヤマタネ」）は、日本の水稲栽培において、脱炭素・低環境負荷につながる新しい栽培法の支援と、その生産物の流通ならびに付加価値創出に向け、戦略的提携の協議を開始しました。今後3社は、デジタルソリューション、カーボン認証プログラム、流通インフラの連携を検討し、持続可能なコメ生産を支援するエコシステムの実現に向けた事業連携について協議を進めます。

2023年、BASF（本社：ドイツ　ルートヴィッヒスハーフェン）と中国の肥料メーカーである雲南雲天化股份有限公司 （以下：雲天化、本社：中国　雲南省昆明市）は、中国において、BASFのウレアーゼ阻害剤Limus®を含む雲天化の安定化尿素肥料の使用によるCO₂換算排出量(CO₂e)の削減を検証するためのパイロットプロジェクトを開始しました。

BASFジャパン株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役社長：石田 博基、以下「BASF」）は、全国農業協同組合連合会（本所：東京都千代田区、「JA全農」）と共同で推進する栽培管理支援システム「xarvio® FIELD MANAGER」において、4月中旬より、2025年の水稲栽培シーズンに向けた新機能を実装します。

BASFジャパン株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役社長：石田 博基、以下「BASF」）と株式会社NEWGREEN（本社：東京都小金井市、代表取締役CEO山中 大介、代表取締役COO 中條大希）は、日本の水稲栽培におけるカーボンファーミングプログラム実現に向けた戦略的提携および共同出資に合意しました。