全国有数の栽培面積を誇る生産法人の除草剤使用方法

岩手県の内陸中部に位置する北上市で、昭和61年に設立された西部開発農産。郷土の土地を守るために、離農者の土地はできるだけ引き受け、今では耕地面積が1000haに迫る国内有数の生産農人です。水稲、大豆、小麦、蕎麦を基幹作物とし、は種から収穫後の乾燥調製、低温貯蔵まで一貫した機械化体系で生産しています。また、作物栽培と並行して畜産事業の経営や、近年では直営レストランをオープン。多角経営を推し進めていますが、農産生産部の清水一孝部長は「経営方針は設立当初から変わらない」と話します。「第一は安全な農産物をお客様に届けることです。もう一つは、従業員が安全に作業できる環境を整備すること。そのことが高品質な農産物の栽培にもつながります」と力を込めます。

今年、西部開発では大豆だけで320haを栽培。それだけの面積を順調に管理するため、雑草防除にもこだわります。「土壌処理剤は作物が発芽する直前の散布を心がけています。特に4月から5月は、は種から発芽までとても時間がかかり、土壌処理剤のタイミングを逃すと発芽までに効果が切れてしまいます。なので、発芽までの日数はどれくらいか、は種後の積算温度等も気にかけています」と話します。現在、土壌処理剤ではプロールプラス乳剤を使用。「有効成分数が多く、効果が高い」と、信頼を寄せているご様子です。それでも天候不順等で土壌処理剤の散布スケジュールが予定通りにいかない年もあり、「その場合、ツユクサ、ワルナスビ、アレチウリなどの雑草が問題になる」と言います。そこで、西部開発では大豆の出芽後にパワーガイザー液剤の散布を取り入れました。「雑草の生育初期のタイミングで散布できるのがいいですね、問題雑草にも効果があり、手取り除草が減りました」と、効果を実感しています。

今後の目標に清水部長は「徹底した機械化」を挙げます。「水稲でも色彩選別機を導入してから、カメムシ防除を減らしました。機械化で省ける作業を減らし、その分必要なところに労力を回したい」と、常に効率化を意識して仕事に取り組んでいます。「今、病害虫の防除のほとんどはドローン散布です。効果はもちろんですが、殺虫・殺菌剤は無人航空機散布の登録があるものを選定しています。限られた時間と人員の中で、生産性の向上が喫緊の課題です」。この他にも、スマート農業の導入による圃場図面の電子化や作業実績記帳のICT化、GPSを活用した自動操舵付き農機の試用などを実施。次々と新しい技術を取り入れ、規模拡大を進める西部開発の取り組みに、これからも目が離せません。